カリキュラム

修士課程

京都大学工学研究科における修士課程修了の要件は、同課程に2年以上在籍して研究指導を受け、専攻科目につき30単位以上(各専攻に設けられた必修科目を含む)を習得し、かつ工学研究科の行う修士論文の審査および試験に合格することとなっている。(特に優れた研究業績を上げた者については1年の在学をもって修了する制度もある。)

参考:カリキュラムの概要(修士課程)(2026年度大学院学修要覧より)

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デジタル・グリーン領域
修士課程
コア
  • デジタル・グリーン領域特別実験及演習1
  • デジタル・グリーン領域特別実験及演習2
ORT
  • デジタル・グリーン領域特別研修1(領域交差型インターン)
  • デジタル・グリーン領域特別研修2(領域交差型インターン)
  • 研究論文(修士)
Major
  • 状態方程式論
  • 応用システム理論
  • 電気数学特論
  • 電磁気学特論
  • 超伝導工学
  • 制御系設計理論
  • 電磁界シミュレーション
  • 宇宙電波工学
  • マイクロ波応用工学
  • 量子論電子工学
  • 半導体ナノスピントロニクス
  • 電子装置特論
  • 量子情報科学
  • 半導体工学特論
  • 電子材料学特論
  • 分子エレクトロニクス
  • 表面電子物性工学
  • 量子計測工学
  • 電気伝導
  • 知能的デザイン工学
  • デジタル・グリーンの俯瞰と展望
  • データ駆動型エネルギー工学
  • 光量子情報科学の基礎
  • 光量子情報デバイス工学
  • 機械学習のためのネットワーク数理
Minor
  • ディジタル通信工学
  • 情報ネットワーク
  • 集積回路工学特論
  • 融合光・電子科学の展望
  • パターン認識特論
電気・システム・生体領域
修士課程
コア
  • 電気・システム・生体領域特別実験及演習1
  • 電気・システム・生体領域特別実験及演習2
ORT
  • 電気・システム・生体領域特別研修1(領域交差型インターン)
  • 電気・システム・生体領域特別研修2(領域交差型インターン)
  • 研究論文(修士)
Major
  • 状態方程式論
  • 応用システム理論
  • 電気数学特論
  • 電磁気学特論
  • 超伝導工学
  • 制御系設計理論
  • 電磁界シミュレーション
  • 宇宙電波工学
  • マイクロ波応用工学
  • 量子論電子工学
  • 半導体ナノスピントロニクス
  • 電子装置特論
  • 量子情報科学
  • 半導体工学特論
  • 電子材料学特論
  • 分子エレクトロニクス
  • 表面電子物性工学
  • 量子計測工学
  • 電気伝導
  • 知能的デザイン工学
  • デジタル・グリーンの俯瞰と展望
  • データ駆動型エネルギー工学
  • 光量子情報科学の基礎
  • 光量子情報デバイス工学
  • 機械学習のためのネットワーク数理
Minor
  • ディジタル通信工学
  • 情報ネットワーク
  • 集積回路工学特論
  • 融合光・電子科学の展望
  • パターン認識特論
光・電子・量子領域
修士課程
コア
  • 光・電子・量子領域特別実験及演習1
  • 光・電子・量子領域特別実験及演習2
ORT
  • 光・電子・量子領域特別研修1(領域交差型インターン)
  • 光・電子・量子領域特別研修2(領域交差型インターン)
  • 研究論文(修士)
Major
  • 状態方程式論
  • 応用システム理論
  • 電気数学特論
  • 電磁気学特論
  • 超伝導工学
  • 制御系設計理論
  • 電磁界シミュレーション
  • 宇宙電波工学
  • マイクロ波応用工学
  • 量子論電子工学
  • 半導体ナノスピントロニクス
  • 電子装置特論
  • 量子情報科学
  • 半導体工学特論
  • 電子材料学特論
  • 分子エレクトロニクス
  • 表面電子物性工学
  • 量子計測工学
  • 電気伝導
  • 知能的デザイン工学
  • デジタル・グリーンの俯瞰と展望
  • データ駆動型エネルギー工学
  • 光量子情報科学の基礎
  • 光量子情報デバイス工学
  • 機械学習のためのネットワーク数理
Minor
  • ディジタル通信工学
  • 情報ネットワーク
  • 集積回路工学特論
  • 融合光・電子科学の展望
  • パターン認識特論

博士後期課程

博士後期課程修了の要件は、同課程に3年以上在学して研究指導を受け、工学研究科の行う博士論文の審査および試験に合格することである。(特に優れた研究業績を上げた者については在学期間を短縮して修了する制度もある。)

2008年度以降の入学者には授業科目10単位以上を修得することが要求されている。指導教員ならびに副指導教員2名のもと、専門分野の発表討論などを行い密着型の指導を受けるほか、大学からのベンチャーや企業経営・知的財産権などについて、あるいは、外部の研究者を招いての電子材料・デバイスに関する最新の研究展開についてなど、視野を広げることのできる講義を聴講することができる。